データ関連の新職種「アナリティクスエンジニア」とは
データドリブンな意思決定が重視されているリクルート。同社では2015年より、データ関連の職種が置かれていた。そして2022年、データ利活用をさらに推進するために新たな職種を設置した。それが「アナリティクスエンジニア」である。
新堀氏、林田氏が所属するデータ推進室は、各事業領域のデータ戦略立案・推進を行う領域特化ユニットのタテ組織と、領域横断で支援を行う専門職種ユニットのヨコ組織が交差するマトリクス型を採用。新堀氏、林田氏は共に、領域が異なるアナリティクスエンジニアが所属するデータマネジメントグループのマネージャーを務めている。
新堀氏は『リクナビNEXT』や『リクルートエージェント』『タウンワーク』など新卒採用・キャリア採用・人材紹介に関するサービスを扱うHR領域と、不動産・住宅に関する総合サイト『SUUMO（スーモ）』を展開する住まい領域を担当。一方の林田氏は『Airレジ』など店舗運営に必要なサービスを提供するSaaS領域と、オンライン学習サービス『スタディサプリ』や『スタディサプリENGLISH』などを提供するまなび領域を担当している。
データ関連職種はいずれも、IT系エンジニアの中でも比較的新しい職種。その中でもアナリティクスエンジニアというポジションが、データを利活用する上で非常に重要だとグローバルで発信され始めたのは2019年頃。また日本国内では2021年頃より、先進的な企業が同職種の重要性を語り出したという。つまりアナリティクスエンジニアは、データ関連職種の中でも比較的新しい職種だ。
どのような職種なのか。新堀氏は「データアナリストとデータエンジニアの中間的な職種」と言う。リクルートでは、プロダクトマネージャー（PdM）、マーケターなどデータを活用したい人たちの意思決定を支援するデータや環境を提供できるエンジニア、と定義しているという。
「こんなデータが見たい、KPIが見たいと思っても、簡単に見られない状況にある企業は多い。アナリティクスエンジニアは、常にアナリティクス・レディ、つまりいつでも分析可能な状況を用意する役割を担っています。データの抽出や変換、クレンジングなどに加え、『こういうKPIをダッシュボードで見たい』という要望に対して、すぐ開発して閲覧できるようにしています」（新堀氏）
アナリティクスエンジニアの業務をわかりやすく説明するため、林田氏はコンビニに例える。「原材料の状態のデータを加工して商品として棚に並べ、ちゃんとユーザーに届けられるようにする。そして安定的に運用していくような仕事です」（林田氏）
一方の新堀氏はアナリティクスエンジニアを図書館司書に例える。「データエンジニアは図書館を作る人、データサイエンティストは図書館の本を使って新しいプロダクトやサービスを作る人。そして図書館司書であるアナリティクスエンジニアは、図書館の本、つまりデータを維持管理し、プロダクトやサービスの意思決定を支援するようなデータを提供する人といえるでしょう」（新堀氏）
これらの例えから、データを活用したいときにすぐに利用できる環境を、アナリティクスエンジニアがどのようなイメージで実現しているかが分かるだろう。
